プレスリリースより抜粋します。

発表のポイント

  • 次世代自動車導入により夏季の関東地方において、オゾン濃度増減に地域差があることを明らかにしました。
  • その結果、首都圏を中心に大気中のオゾン濃度が上昇する傾向にあることが明らかになりました。
  • 都市での大気質の改善においては、大気汚染物質の排出量変化に伴う総合的な大気環境影響評価を実施していくことが重要であります。

発表概要

東京大学大学院新領域創成科学研究科の戸野倉賢一教授と博士課程 3 年生の秦寛夫(東京都環境科学研究所研究員)は、ハイブリッド車(HV)やゼロエミッション車(ZEV、注 1)などの次世代自動車の導入により引き起こされる夏季の関東地方におけるオゾン(注 2)濃度変化について、大気化学輸送モデル(注 3)を基にしたシミュレーションを用いて検討を行いました。

次世代自動車の導入により、自動車からの二酸化炭素の排出削減ならびに光化学オキシダント(注 4)の前駆物質である揮発性有機化合物(VOC)と窒素酸化物(NOx、注 5)の排出削減が期待されます。その結果、現在の乗用車をすべてハイブリッド車に置き換えた場合は、人口密集地である首都圏を中心にオゾン濃度が上昇し、郊外ではオゾン濃度が低下する結果となりました。一方で、乗用車すべてをゼロエミッション車に置き換えた場合には、首都圏ではオゾン濃度はほぼ変わらないという結果を得ました。

また、乗用車と重量車(トラック)をすべてハイブリッド車もしくはゼロエミッション車に置き換えた場合には、乗用車すべてをハイブリッド車にした場合と同様に、首都圏を中心にオゾン濃度が上昇し、郊外ではオゾン濃度が低下することが確認されました。今回の結果は、次世代自動車の導入は首都圏を中心にオゾン濃度の削減については有効でない場合が存在すること、大気質の改善にはその導入と同時に他の排出源からの VOC と NOx 排出の同時削減が必要であることを示唆しています。

出典:http://www.k.u-tokyo.ac.jp/info/images/uploads/pdf/_%E6%88%B8%E9%87%8E%E5%80%89%E5%85%88%E7%94%9F1.pdf